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ヤマイチ住建は
妥協不要
を理念とし、
周囲がうらやむような家作り
を目標に
様々なご提案をさせて頂きます。
ヤマイチ住建は
妥協不要
を理念とし、
周囲がうらやむような家作り

目標に
様々なご提案をさせて頂きます。
- 代表挨拶 -
お客様にお届けしたいのは
自社一貫施工だから叶う
規格にとらわれない
お客様が100%納得する住まい
過去から今現在において、戸建分譲産業にはさまざまなスタイルの会社が存在しますが、
正直どの会社においても同じような商品・企画にしか思わないところが率直な感想です。
例えば一般的に、住宅を建築するために取得する用地は不動産業者、建物を建てるためには建築業者、もしくは土地・建物を同時購入の場合には建売業者となります。
その中でも建売もしくは建築条件付き土地売買においては、土地は不動産業者、建物を建てる際には
「外注の建築業者」
と、土地と建物が分割になることが一般的です。
さらに、この大阪において土地・建物が分割になる場合に委託する
外注の建築業者は数社と限られているため、同じような商品・企画となることが多いのが現状です。
私、代表山田も過去に上記のような建売分譲企業に勤めておりました。
建物は外注のため、外壁、玄関ドア、内装、キッチン、浴室など扱う商品は限られており、その範囲内からの選択となるためお客様にとって、それではあまりにも理想や希望していたことができずに、妥協していただくことばかりでした。
そのため会社員時代は外注建築というところに疑問を抱いており、積極的に営業活動ができずに数年で同勤務先を離れて理想の建築会社と不動産会社の融合、
自社一貫施工分譲事業会社
をつくるため独立開業し、この株式会社ヤマイチ住建を立ち上げた次第です。
妥協のない、こだわりの住まいのために
当社が全工程で責任を持って対応
妥協のない
こだわりの住まいのために
当社が全工程で責任を持って対応
過去に建築業界に従事していたことから建築関係には自信があり、先に建築会社、続いて不動産会社となって理想の自社一貫施工分譲事業へと考えておりましたが、コスト面からさまざまな弊害がありました。
しかし、約10年試行錯誤しようやく理想としていた形となって現在に至っております。
自社一貫施工だからこそ、敷地選定・設計プラン・建物外部イメージさらに建物内部の独創的なこだわりを可能にし、かつ各部署が連携しているため、間違いがないよう確実にお客様へ着工から建物完成とお引渡し、さらにはアフターフォローまで社員一人一人が責任と使命感をもってご対応させていただきます。
また、
無理な営業活動、押し売り営業などは一切行わずに、納得し気に入っていただけたお客様のみ、という強気の営業スタイルを貫きます。
最後にありきたりではございますが、ヤマイチ住建で決めてよかった、と思って いただけるよう日々活動してまいりますので、今までにない戸建建築・分譲・販売分野で独立したスタイルであるヤマイチ住建の分譲住宅と注文住宅をぜひ一度ご見学いただきたく存じます。
株式会社 ヤマイチ住建
代表取締役 山田 勲
10年後も輝く
成長企業
東京商工リサーチ社発行誌において
「10年後も輝く成長企業」
近畿・北陸エリア約51,000社の中から
弊社が「62位」に選定されました。
会社概要
会社名 株式会社 ヤマイチ住建
本社所在地 〒543-0001 
大阪市天王寺区上本町6丁目6-26 上六光陽ビル9階
(MAP)
電話番号 06-6770-0130
FAX番号 06-6770-0131
Eメール info@yamaichi-jyuken.com
代表者 代表取締役  山田 勲
設  立 平成22年12月
資本金 1,000万円
事業内容 不動産業
・新築一戸建分譲販売、中古戸建、中古マンション販売。
・各種不動産販売、仲介業務、買取。
・各種賃貸業務。
・不動産査定及びコンサルティング業務。
  (※主として相続清算、整理等。)
建設工事業
・新築一戸建工事業
・各種リフォーム業
・各種設計業務
・土地開発及び宅地造成工事業
・建物解体工事業
その他
・土地に関する測量業務
・各種損害保険代理業
許認可登録 【建設業許可番号】
  大阪府知事許可(般-2)第135823号
【宅地建物取引業免許】
  大阪府知事(3)第55782号
【二級建築士事務所】
  大阪府知事登録(ろ)第8927号
主な取引先 住友不動産販売株式会社、三菱地所リアルエステートサービス株式会社、東急リバブル株式会社、りそな銀行、三井住友銀行、関西みらい銀行、大阪信用金庫、尼崎信用金庫、永和信用金庫、近畿産業信用組合 (順不同)
所属団体 社団法人 大阪宅地建物取引業務協会
社団法人 全国宅地建物取引業保証協会
住宅瑕疵担保責任保険 住宅保証機構(株) 事業者届出番号21042372
顧問弁護士 新都法律事務所
顧問税理士 瀬上税理士事務所
ZEH
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス
2014年の閣議決定「エネルギー基本計画」において、「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均で住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロとなる住宅(ZEH)の実現を目指す」とする政策目標が制定されました。
当社は、経済産業省の定めた「ZEHロードマップ」に基づき、下記目標を公開いたします。
実績報告と今後の普及率目標
ZEH普及目標と実績
2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
実績(年間建築総数) ZEH普及目標
30棟 31棟 33棟 34棟 50%
2016年度実績(年間建築総数)  30棟
2017年度実績(年間建築総数)  31棟
2018年度実績(年間建築総数)  33棟
2019年度実績(年間建築総数)  34棟
2020年度ZEH普及目標  50%
〒543-0001 大阪市天王寺区上本町6丁目6-26
上六光陽ビル9階
TEL.06-6770-0130
FAX.06-6770-0131
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